大地震にも耐えられる

田中工務店では、大地震(震度6強~7程度)の1.5倍の力に対して倒壊、崩壊等しない、中地震(震度5強程度)の1.5倍の力に対して損傷しない建物を、標準仕様にしています。

最高レベルの耐震等級3を標準仕様に

建築基準法の1.5倍の耐震性能(等級3)を確保し大地震に備える

東日本大震災を踏まえて、東京都では平成24年に「首都直下地震等による東京の被害想定(修正版)」を発表しました。

それによると、マグニチュード7.3の東京湾北部地震が発生した場合、東京23区の7割で「震度6強」の揺れが発生し(「震度7」の地域も発生)、死者は最大で約9,700人、負傷者は約15万人、避難者は約340万人に上ると予測されています。

「耐震等級3」を実現させるためには、「地盤調査」により地盤の状態を把握した上で、「耐力壁の量とバランス」、「水平構面(床・天井)の強度」、「柱や梁の接合部の強度」、「基礎の強度」を確保することが必要となり、一つ一つ妥協することなくチェックしていくことで、優れた耐震性能を実現することができます。

さらなる耐震性を求める場合は、間取りやコストの制約をクリアすることができれば、耐震等級3以上の耐震性能を確保することも、技術的には十分可能です。

地盤を調査を行い、適切な地盤改良や基礎形状を決定

建物の耐震性能は、地盤の状態によって大きく左右されてしまいます。

軟弱な地盤では安定した地盤に比べて地震動が増幅され、揺れが大きくなったり、液状化が起こったりする可能性があるため、必ず地盤調査を実施し、地盤の状態を把握したうえで、建物の耐震設計を行っています。

構造計算で、耐力壁の量とバランスを確保する

一般的な木造2階建ての住宅は、詳細な構造計算を行わなくても、法律で定められた仕様により建築することができますが、木造3階建ての場合、基礎の形状や構造材について詳細な構造計算が必要となります。
田中工務店では、全練で詳細な構造計算(許容応力度計算等)を実施し、1棟1棟の構造性能を確認しています。

建物は、主に壁の強度(耐力壁)によって地震力に抵抗することから、耐力壁の量や強度をきちんと確保することが最も重要とされています。また、重い建物ほど地震力が大きくなるため、構造計算により、建物の重さを厳密に算出し、必要な耐力壁の量や強度を導き出しています。

耐力壁の強さは国土交通省により認定されていますが、基準通り施工しないと強度が低下してしまうため、施工現場で第三者による検査を実施しています。 耐力壁の量や強度が確保できても壁配置のバランスが悪いと、地震が起こった時、建物に偏心やねじれが生じて、十分な耐震性能が発揮できません。

耐力壁の量や強度の確保とバランスの良い壁配置を、間取りや空間デザインも踏まえて検討し成立させるため、高度な設計力を生かして、その双方を実現しています。

柱や梁の接合部の強度を確保する

地震により柱や梁の接合部が外れると、建物は倒壊してしまいます。

壁や床の強度と同様に、柱や梁の接合部についても、必要な強度を確保します。

水平構面(床・天井)の強度を確保する


段ボール箱の底に貼られたテープをはがすと、段ボール箱は簡単に変形します。

建物も同様に、床や天井(水平構面)に強度がないと、建物全体が歪みやすく、耐震性能を弱める要因になるため、水平構面の強度のチェックも行っています。

基礎の強度を確保する

壁や床の強度と共に、基礎の強度も高めることが必要になります

建物を支える基礎の強度が不足していると、土台や柱が外れ、倒壊する危険性が高まります。

また、一体的な鉄筋コンクリートのベタ基礎とすることで、地盤沈下(不同沈下)しにくい建物にすることができます

不同沈下に強い 「地中梁」が標準仕様です。

+αの制振装置

大地震や余震が繰り返しくると、建物の耐震性能は次第に弱まっていきますが、建物に入ってくる地震力を弱めることができる「制振装置」をうまく使用すると、耐震性能の低下を回避することができます

揺れに応じてダンパーは伸び縮み

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